研究開発への取り組み

令和元年～4年度　文部科学省研究開発学校指定（延長2年次）

未来社会を創造する主体を育成するカリキュラム・マネジメントⅡ
～３つの学びで創るカリキュラム・デザイン～

令和２年度教育研究発表会は終了いたしました。たくさんのご参加ありがとうございました。
＜１日目の様子＞fukuokaes.fukuoka-edu.ac.jp/news/j7icgd00000015yw.html
＜２日目の様子＞fukuokaes.fukuoka-edu.ac.jp/news/j7icgd0000001672.html

＜全体研究発表＞
〇１日目（研究副部長：井手　司）youtu.be/9j1tJbOr6WU
〇２日目（研究部長　：齋藤　淳）youtu.be/ZUm8xOnDoq8

＜教科研究発表＞
〇人間科部　　　（小島恵太）youtu.be/UAYy3-imPdI
〇特別支援教育部（坂牧　淳）youtu.be/-15oiMPXAnQ
〇健康科部　　　（新田　聖）youtu.be/mSlsaMwb4M8
〇芸術科部　　　（倉橋慎二）youtu.be/-2MGeurarok
  令和元年度から文部科学省研究開発学校の延長指定を受け、研究主題を「未来社会を創造する主体を育成するカリキュラム・マネジメント」とし、Society5.0の時代に必要となる資質・能力を育成するために、これまでの教科等の枠にとらわれない新たなカリキュラム・マネジメントの提案に取り組んでいる。　子供たちが成人して社会で活躍する頃には、生産年齢人口の減少やグローバル化の進展、絶え間ない技術革新等で社会構造や雇用環境が大きく変化していることが予想されている。そのような中で、自らの手で未来社会を創り出していく力を身に付けることは必要不可欠である。そこで、本校では、そのような時代だからこそあえて人間としての教育とは何かを強く訴えたい。すなわち、「未来社会を創造する主体」に必要となる資質・能力について明らかにし、それを効果的に育成する視点から、新たな教科等の枠組みについて検証し、全国へ向けて本校の提言を行う。このことが近年の学校の働き方改革とカリキュラム・オーバーロードに資する内容精選につながり、授業時数の削減につながると考える。

本校独自の７つの教科

3つの学び

  • 学年で目指すテーマに向かって人間の学びが中核となり他教科がつながる教科横断的な学び
  • 社会科と５教科が有機的につながる合科的・関連的な学び
  • 各教科の見方・考え方を軸に焦点化し，深める学び

教育実習の実施

教師に必要な専門的基礎技術を習得し、人を教育する喜びと厳しさを体得する

本校では、大学１年生を対象とした特別支援学級での体験実習、大学２年生を対象とした基礎実習、大学３年生を対象とした初等教育実習を行っています。教師に必要な専門的基礎技術を習得させ、使命や責任の重さを自覚させたりすることをねらいとしています。教育実習の意義とは、何よりも人を教育する喜びと厳しさを体得することです。学習指導、教科等講話、学習指導参観、学級経営への参加、学習指導整理会への参加、学校行事への参加、生徒指導への参加、査定授業など充実した実習の中身です。本実習を行った学生へのアンケートでは、教育実習を終えて教員を志す学生が増加しているという結果が表れています。
また、教職大学院の実習も行っています。大学院生の実習では、確かな学校教育活動の即戦力となる実践的な指導力と、新しい教育実践を構想し開発していく展望と力量を育成しています。現職教員の実習では、学校や地域において、教育実践や授業研究活動等で指導的役割を果たすことのできる高度な指導力、実践力を育成しています。
  • 初等教育実習生とのお別れ会 初等教育実習生とのお別れ会
  • 教職大学院生の実習 教職大学院生の実習

教育研究発表会

学びのデザインを通して、本校の研究を全国に発信

  文部科学省研究開発学校指定延長第1年次（第5年次）として研究主題「未来社会を創造する主体を育成するカリキュラム・マネジメント」、副主題「子供の文脈を中心とした7教科における3つの学びの究明」と題し、研究を行った。ここでは、カリキュラム・オーバーロードを解決すべく、学習指導要領や年間指導計画という教育課程編成レベルと単元計画と授業実施レベルでの内容精選と授業時数の削減を進め、現行学習指導要領比、663時間の授業時数削減という成果が表れた。しかしながら、令和2年２月には、文部科学省研究開発学校指定延長第1年次（第5年次）の教育研究発表会を実施する予定であったが、新型コロナウィルス感染症拡大防止対策により、同会の外部公開を中止することになった。本会でお渡しする予定だった研究紀要と指導案集については、県内外から多数の問い合わせがあり、1000部以上を配付することができた。尚、本研究の成果は令和元年度研究開発実施報告書にまとめ、文部科学省をはじめ、全国の研究開発学校の参考資料となっている。